指標トレードについて
XMでの指標トレードってどうなの?
XMで経済指標を利用した指標トレードは問題になるのか?それとも指標トレードは公認なのか?詳しくみていきましょう。
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まず、はじめに「指標トレード」とは一体何なのかをみていきましょう。
指標トレードとは
FX取引には様々な取引手法がありますが、その1つに指標トレードという手法があります。
指標トレードとは、指標発表のタイミングでエントリーしてFXトレードをすることです。
経済指標の発表によって取引が活発になることを利用して、スキャルピングやデイトレードなどの短期的なFXトレードで利益を得る手法です。
指標発表の直前・直後は、値が大きく変動することにより、短期間で稼げる可能性があるため、たくさんのFXトレーダーが参加するほど人気のある取引手法です。
しかし、指標発表時は為替レートがあまりにも大きく変動するため、指標トレードを禁止またはレバレッジ規制するFX会社も存在します。
指標トレードを禁止しているFX会社で経済指標を利用した指標トレードを行うとトラブルになります。
利用するFX会社が、経済指標を用いて指標トレードを行うことについて禁止されているかは、事前に確認するようにしましょう。
それでは早速、本題です。XMで経済指標を利用した指標トレードは禁止されているのか?についてみていきましょう。
XMで指標トレードは禁止?
XMで指標トレードを行うことは禁止されていません。
以下、公式ホームページの「よくあるご質問」より
ニュース発表時の取引は可能ですか?
はい、可能です。
しかしながら、指標時のトレードはギャンブル的な要素を多分に含むため、XMのゼロカットシステムと相まって、つい根拠のないエントリーでギャンブルのようにハイレバでトレードを行う方がいます。
しかし、ロスカットを前提にハイレバでトレードを行うことはXMでは禁止されており、また考え方としても注意が必要です。
同じ指標トレードでもロスカット前提でのトレードではなく、通常の指標トレードで勝った場合は良いのですが、逆に積み上げてきた利益があっさりと損失につながる場合もあることを認識しましょう。
そして、指標発表前後にはFX取引を避けるトレーダーがいることにも目を向けてトレードスタイルを築き上げることが重要です。
それでも経済指標を利用した指標トレードを行いたいという考え方の場合には、いくつかの注意点をきっちり意識してFXトレードをしましょう。
では次に、指標トレードの注意点を詳しくみていきましょう。
指標トレードの注意点
指標トレードを行う上での注意点は以下の3つです。
注意点1
スリッページ
スリッページ = 為替レートが変動することで、エントリー時に指定した価格と実際に約定された価格が違うことは指標トレード時には避けることができません。
考え方の違いもありますが、どうしても指標トレードを行いたい場合は、自身のエントリー注文時の価格で約定しないことを想定しておきましょう。
XMがいくら安定性や約定力が高くても、指標の発表前後では注文方法の種類にかかわらずスリッページは起こります。
スリッページが起きた状況では多くの場合、トレーダーにとって不利な約定になってしまうことが多いので、指標トレードにはこのようなリスクがあることも知っておきましょう。
※逆に思わぬ形で約定が有利に働き、利益が生まれる場合が指標トレードにはありますが極めて稀です。
注意点2
予想値の不確実性
XMの経済指標カレンダーにはアナリスト・ストラテジスト・エコノミストなどのプロフェッショナルが算出した指標の予想値が記載されていますが、あくまで予想値ですので、その指標が結果的に100%予想通りに行くことはありません。
指標の予想値を参考にポジションを取り、結果予想値とかけ離れば実際値が発表され、混乱して冷静な判断ができなくなることもあるので確実ではないということを事前に認識しておくことは重要です。
注意点3
強制ロスカット
指標の発表前後には損失額が一定の水準に達すると強制ロスカットと呼ばれる強制的な損切りになる可能性があります。
理由は指標トレードの際に為替レートが急激に変動することで、証拠金の維持率も同時に変動することになるためです。
証拠金維持率が20%を下回ってしまうと必ず強制ロスカットが発動されます。
XMでは強制ロスカットが発動される前に、50%を下回ると強制ロスカットになりそうだということをお知らせするマージンコールが発動され、証拠金が不足していることを警告します。
指標トレードを行う、行わないに関係なく、上述した強制ロスカットについてはFX取引を行う上で常に意識するようにしましょう。
また、経済指標を利用した指標トレードを行う場合には特に強制ロスカットに十分注意してFXトレードを行うようにしましょう。
取引口座の動きをモニターする責任はすべてお客様にございますが、 XMTradingは起こり得る最大のリスクがお客様の口座総額を超えないように、マージンコールの方針に従います。
保有口座の総額が、未決済のポジションを維持するのに必要とされる証拠金の50%まで減った場合はすぐに、未決済のポジション維持に十分な資金がない旨を警告するマージンコールを行います。
XMでは証拠金維持率が50%を下回るとマージンコールが発動され、20%を下回った時点で強制ロスカットになります。指標トレードを行う場合には特に注意するように心がけましょう。
証拠金維持率は経済指標を利用する指標トレードを行う場合にも極めて重要です。
次に、指標トレードの際には特に気をつける必要のある証拠金維持率について確認しておきましょう。
証拠金維持率
強制ロスカットが発動する基準は、証拠金維持率によって決まります。
証拠金維持率とは、口座の有効証拠金に対する必要証拠金の割合です。
証拠金維持率 = 有効証拠金 ÷ 必要証拠金 x 100
XM公式サイトの証拠金計算機で計算したい場合は、下記のページをご覧ください。
強制ロスカットされることは決して負の要素だけではなく、資金の損失を避けることができるというメリットもあります。
指標トレードをする際は、証拠金維持率をしっかり把握した上で強制ロスカットにならないように指標トレードに臨むようにしましょう。
経済指標を利用する指標トレードにおいても重要な証拠金維持率について詳しくみてきました。
それでは次に、指標の発表時に必ず影響する「スプレッド」についてみていきましょう。
スプレッドの拡大
では早速、指標トレードの際にも注意する必要がある「スプレッド」とは何か確認しておきましょう。
「スプレッド」とは、取引時にかかるコストのことです。
指標とは関係なく、スプレッドはFX取引において常に発生しています。
スプレッドに関する詳しい記事は、下記のページをご覧ください。
元々、スプレッドは指標発表時以外の時間帯や市場の状況によっても変動しますが、経済指標の発表前後は大幅に拡大される傾向があります。
また、非常に重要度の高い指標発表があると、さらなる大幅なスプレッドが発生する場合もあるため、特に注意する必要があります。
では最後に、相場に影響力の大きい経済指標について詳しくみていきましょう。
どの経済指標が重要?
多くの経済指標がある中で、特に注意する必要がある重要な指標は取り扱う通貨ペアや銘柄にもよります。
ここでは多くのFXトレーダーが扱い他の通貨ぺアにも影響する「USD/JPY(ドル/円)」に着目しましょう。
米国雇用統計(非農業部門雇用者数)
毎月第1金曜日に発表される経済指標です。
米労働省労働統計局(Bureau of Labor Statistics、BLS)が調査集計した経済指標です。
この経済指標は労働市場の活動水準・労働条件・価格変動を公表します。
それゆえ、この指標発表によってアメリカで働く労働者の雇用状況を把握できます。
アメリカの雇用統計は注目度が高いため、経済指標の中でも相場に与える影響は非常に大きいものになります。
アメリカ・FRB政策金利(FOMC)
年8回開催され、6週間毎の火曜日に発表される経済指標です。
また、この経済指標は金融危機などの際には別途必要に応じて随時開催され、その都度指標が発表されます。
金融政策の最高機関である連邦公開市場委員会(FOMC:Federal Open Market Committee)が定期的に開催するのも特徴です。
経済指標の中でも世界経済の中心である米国金融の最高意思決定会合のため、アメリカだけなく各国の金利や政策方針にも影響を与える重要な指標です。
ここまで、XMでのFX取引手法である「指標トレード」について詳しくみてきました。
それでは最後に、指標トレードに関する「まとめ」を確認しておきましょう。
まとめ:指標トレード
経済指標を利用した指標トレードは、あまりおすすめできません。
しかし、どうしても指標を利用した指標トレードを行いたい場合は、経済指標カレンダーを活用して大きくレートが変動してもロスカットされないように証拠金維持率を意識するようにしましょう。
また、指標の発表直前と直後に取引を行わないことでスリッページ・スプレッドによる損失を回避するように心がけましょう。
経済指標カレンダーがあることで指標トレードが存在しますが、経済指標カレンダーのおかげで急激な変動による損失を避けることができます。
経済指標カレンダーを利用した指標トレードは大変人気がありますが、くれぐれもギャンブル的なFXトレードにならないようにしましょう。
そして、あくまで経済指標カレンダーをうまく活用することが前提です。
指標を参考にしながらもトレードで利益を積み上げる取引スタイルを築きましょう。
XMの経済指標カレンダーに関する詳しい記事は、下記のページをご覧ください。